近年、ビデオゲーム中心のゲームセンターが次々と閉店を余儀なくされている中、クレーンゲームばかりになってしまった背景とは？
近年、ビデオゲーム中心のゲームセンターが次々と閉店を余儀なくされている中、クレーンゲームばかりになってしまった背景とは？としていて、それにはちょっとした訳があるとしており、何があるのかといえそうですね。
近年、ビデオゲーム中心のゲームセンターが次々と閉店を余儀なくされています。電気代の高騰や通信費の重い負担、スマホアプリに流れる可処分所得、若年層の数の減少など理由は多数存在します。今はまだ運営できている店舗も、苦しい経営が続いています。店舗数が減少すれば、新作ビデオゲームの開発もコンシューマー兼用タイトル以外は難しくなるため、「ビデオゲームを置いたゲームセンター」の存在意義は厳しくなる一方でしょう。
特に都心では、かつてビデオゲーム中心だったゲームセンターの代わりに、キャッチャーで景品を取るプライズ系の機材と、プリクラを置いた店が増加しています。かつてセガが運営していたゲームセンター事業を引き継いだGENDAは、2024年1月期の連結決算で売上高556億9700万円と前期比20.8％増の数字を叩き出しています。営業利益及び経常利益、最終利益のいずれも2桁の伸びを見せており、その要因として既存店の売り上げの伸びに加えて、新規出店と買収による店舗網拡大が奏功したと発表されています。
なぜ、都心の店舗はプライズ系へと移行したのでしょうか。この大きな理由のひとつは、ビデオゲーム系のゲームセンターは風営法により開業、営業に厳しい制限がかけられている点が挙げられます。ゲームセンターを開業するには風営法5号許可が必要なのですが、店舗周辺の地域が風俗営業の許可が出るエリアでなければ出店できません。また、地域によっても異なりますが、近所に学校や病院、図書館がある場合も許可が出ないのです。都心は各施設の密度が高いため、自然と許可が出ないエリアが多くなりがちです。
そこで考えられたのが、キャッチャー系のクレーンゲームを中心とした店舗でした。実のところ、「小額の景品自体をクレーンやレバーなどでつかむなどして獲得するプライズゲーム（クレーンゲームなど）」も風営法の規制対象ではあります。ではなぜ、プライズ系の店舗は都心での営業が可能なのでしょうか。
実のところ、ビデオゲームなしのプライズ系とプリクラのみの店舗であれば風営法の認可は不要なのです。
本来はクレーンゲームも規制の対象ではあるのですが、一般社団法人日本アミューズメント産業協会が定める「アミューズメント施設における 景品提供営業のガイドライン」の「景品の価格は小売価格でおおむね1000円以下のものとする（2022年3月1日改訂）」という規定に従うのであれば規制をかいくぐれる状況となっています。
店舗によっては明らかに1000円を超える景品を置いている店もありますが、これは単に目こぼしをされているだけと考えられます。とはいえ、やり過ぎれば目を付けられるでしょう。
それにしてもなぜ、ビデオゲームだけが風営法の認可が必要なのでしょうか。諸説ありますが、1964年に太東貿易（現：タイトー）が開発し、後にタイトーとセガの合同事業となった遊技機「オリンピア」に原因があるのではないかといわれています。オリンピアはパチスロの元祖とも呼べる遊戯であり、後にビデオポーカーなどへ発展していきました。1984年の風営法改正の際にビデオゲームがやり玉にあがり、厳しい規制がかかるようになった影響が、今なお続いているのかもしれません。
現状では大きな利益を上げているプライズ系のゲームセンターですが、油断できるような状況ではありません。世界情勢の不安定化により素材、加工費、物流費などあらゆるものが高騰しています。プライズにも高品質が求められるため、小売価格1000円の品物を提供するにはメーカー側にも並々ならぬ努力が必要です。もしかしたら、努力を通り越して不可能な状況がすでに訪れている可能性すらあるのです。ビデオゲーム中心のゲームセンターも、プライズ系のゲームセンターも楽な道が待ち受けているわけではないようです。
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昔ながらのゲームは100円で今は利益がわずか6円という有様なので、数が激減して当たり前ですよね。クレーンゲームは定番中のコンテンツであって、それに頼らざる得ない現実もありますね。