フィンランドのゲームスタジオRemedyは、昨年末に発表したプレスリリースにおいて、開発および財務ロードマップの変更を発表へとしていて、何が一体変わったのかという話になってきますよね。
フィンランドのゲームスタジオRemedyは、昨年末に発表したプレスリリースにおいて、開発および財務ロードマップの変更を発表しました。具体的には、最初のマルチプレイヤーゲームである『Vanguard』の延期により、収益と営業見通しの結果を下方修正しました。
CEOのTero Virtala氏は、声明の中でこう述べています。
現在、Remedyは5つの世界的なゲームタイトルに取り組んでおり、これらのゲームを開発する能力はこれまで以上に強化されています。マルチプロジェクト運営モデルへの移行に伴い、ゲームプロジェクトを従来よりも長い期間、初期開発段階にとどめておく方が良いということが分かってきました。その結果、開発チームの規模を小さくすることができ、運営コストを抑えることができます。また、より大規模なチームが必要となる開発段階に移行する前に、ゲームの主要要素の設計、準備、テストに必要な時間をチームに与えることができます。こうすることで、高品質なゲーム開発とコスト効率の良い開発を両立させています。
コードネーム『Vanguard』については、現在の概念実証の段階を長く続け、開発チームの大幅な拡大を2023年まで延期することを決定しました。これにより、2022年から2023年にかけて収入が先送りされるため、2022年の収入は前年並み、営業成績は2021年に比べて大きく落ち込むと予想しています。
数ヶ月前、コードネーム『Vanguard』と呼ばれる無料プレイの協力型マルチプレイヤーゲームがテンセントの共同出資になることがわかりました。このゲーム自体については、RemedyのCEOであるTero Virtala氏がCo-opゲームのコンテンツ・トレッドミルの問題に関して語ったいくつかの豆知識以外には、あまり知られていないようです。
協力型ゲームにおいて、しばしば課題となるのは、コンテンツ・トレッドミル（踏みつぶし）です。長続きする体験を実現するためには、開発者が手作業でレベルやミッションをひとつひとつユニークなものにすることだけに頼っていてはいけません。私たちは、長続きするサービスベースの協力型ゲームを作るにはどうすればいいか、未解決の問題があることを知りました。その問題を解決し、世界観や探索を通じてストーリーを伝えることができれば、PvPよりもCo-op（PvE）でより活かせる要素になるはずです。
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開発体制を見直した結果というものになっているようで、その辺は社内での調整によってというところでしょうね。今後このようなケースも増えてくるかもしれないですね。