Bloombergが任天堂、マイクロソフト、ソニーに、日本でゲーム機の価格を上げるつもりがあるかどうかコメントを求めたところ、任天堂は現在そのような予定はないと明言へとしていて、ゲーム機の歴史上値上げは無いですね。
Bloombergが任天堂、マイクロソフト、ソニーに、日本でゲーム機の価格を上げるつもりがあるかどうかコメントを求めたところ、下のツイートにあるように、任天堂は現在そのような予定はないとのことです。
ご存知ないかもしれませんが、日本ではインフレのおかげで電化製品の値上げが行われていますが、価格が変わっていない分野のひとつがゲーム機市場です。これは、どのゲーム機メーカーも、値上げをすると顧客や開発者が競合するプラットフォームに逃げてしまうことを恐れて、真っ先に値上げをしたくないというのが主な理由です。
そのため、ゲーム機メーカーはコストを回収するために海外での販売に依存することを選択するが、転売屋がそれを難しくしている。
Nintendo Switchの有機ELモデルは、米国では350ドル＋税だが、日本では37,980円（約290ドル）である。東京周辺のハードウェア転売業者は現在、1台4万円以上で買い取りを申し出ており、その価格差に利益を頼っている。ソニーのPS5は店頭で約55,000円だが、東京・池袋の小売店では8万円以上で即転売されることもある。同社は、国内と中国、香港、台湾、シンガポール、米国などの国や地域に電子機器を販売し、2020年に100億円の売上を上げたとホームページで誇っている。
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We asked each console maker whether they have plans to raise prices in Japan:
— Takashi Mochizuki (@6d6f636869) August 1, 2022
Nintendo - no such plans now
MS - declined to comment
Sony - nothing to share at this moment
Sony's suggests it could be one of options it can consider in the future.https://t.co/xYdSgKYA14
任天堂の場合、価格を上げる事はないと断言されていて、本体でもともと逆ザヤになるハードを作ってこなかったので、それが関係していそうですね。